全国地域リハビリテーション研究会（以下、本研究会）は1979年に長崎市で第1回研究会を開催した。
　地域の高齢者や障害者のリハビリテーション（以下、リハ）に草の根的に関わっていた多くの職種が一同に会して地域リハのあり方を議論し、在宅生活を支える方法論を模索しつつ、関係者の連携と親睦を図ってきた。そして、その時々のニーズに対して具体的な活動・支援を提言してきた。
　わが国の地域リハ活動に大きな転機を与えたものとして、老人保健法による機能訓練事業（1983年から実施）と地域リハ支援体制整備推進事業（1999年から実施）があり、結果として本研究会の内容にも影響を与えた。
　さらに、研究会の開催を第20回（1998年）以降、日本リハ病院・施設協会の研究大会と共同開催　（リハ・ケア合同研究大会）するようになり、本研究会の内容も地域リハ活動も質的に大きく向上した。
　機能訓練事業が市町村に義務付けられたことで、これまで草の根的に実施されていた地域リハ活動が法的に認知された。本研究会では、機能訓練事業にとどまらず、ケアサービス提供のあり方、関係機関の連携、住民啓発活動など地域リハの基本的活動について討論・学習が継続的・精力的に行われた。
　しかし、保健事業から始まった活動が中心であったためか、本研究会への参加は保健・福祉の関係者が多く、医療関係者、特に医師の参加は非常に少なかった。
　一方、地域リハ支援体制整備推進事業は全国各地に支援体制を構築する機会を作った。2005年度には33都道府県で都道府県リハ支援センターが指定され、278圏域(全国367圏域、76％)に地域リハ広域支援センターが指定された。ほとんどの支援センターが日本リハ病院・施設協会の会員でもあり、本研究会も参画したリハ・ケア合同研究大会を通して、多くの医師、リハ専門職も含めた医療関係者が地域リハに関心を示すようになった。
　昨年（2008年）、新しい体制で再スタートするのを機に、地域リハのあるべき方向性を確認し、当面取り組むべき５つの活動を示し、それぞれの活動について検討していく作業部会を設置して会員の自由な参加を求めている。
　地域リハ活動を実効性あるものにするには、活動内容の質的向上と支援体制の構築が不可欠であり、本研究会は、会員相互の連携・協働で地域リハ活動の推進を目指して活動している。